「頑張って働いているのに、手取りが少なすぎる」
そう感じている30代会社員の方は少なくありません。
手取りが少ない原因は何か、そして今すぐできる対策は何かを整理します。
手取りが少ない原因
大きく分けて3つあります。
① 税金・社会保険料
日本では、年収から所得税・住民税・健康保険・厚生年金などが引かれます。年収400万円でも手取りは約310〜320万円（月26万円程度）まで減ります。
この部分は控除の活用（iDeCoやふるさと納税）でいくらか取り戻せますが、ゼロにはできません。
② 固定費が高い
毎月必ず出ていく固定費が重すぎると、手取りがあっても手元に残りません。
- 家賃
- 通信費（スマホ・ネット）
- 保険料
- サブスクリプション
これらの合計が手取りの50%を超えている場合、生活が苦しくなります。
③ 支出の把握ができていない
何にいくら使っているか分からない状態では、節約もできません。「なんとなく使っていたら月末に残っていなかった」というパターンです。
一番大きいのは固定費、特に家賃
原因の中で、最もインパクトが大きいのが家賃です。
食費や娯楽費は意識すれば削れますが、家賃は毎月ほぼ固定で出ていきます。ここが1〜2万円高いだけで、年間12〜24万円の差になります。
手取りが少ないと感じている方は、まず家賃が適正かどうかを確認することをおすすめします。
今すぐできる3つの対策
① 家賃を見直す
家賃が手取りの30%を超えているなら、見直しの余地があります。
エリアや築年数の条件を少し緩めるだけで、家賃を1〜2万円下げられることがあります。また、UR賃貸のように礼金・更新料がかからない選択肢も有効です。
② 固定費全体を削減する
家賃に加えて、通信費と保険も見直してみてください。
スマホを格安SIMに変えるだけで月3,000〜5,000円削れることがあります。保険も必要以上に入っていないか確認が必要です。
③ 支払い方法を改善する
同じ金額を払うなら、ポイントが貯まる方法を選ぶほうが得です。
固定費をクレジットカード払いにまとめることで、毎月のポイント還元が積み上がります。詳しくはクレジットカードの選び方をご覧ください。
まとめ
手取りが少ないと感じたら、まず家賃を疑ってください。
- 手取りの30%以内に収まっているか確認する
- 超えているなら物件の見直しを検討する
- 固定費全体を削減する
収入を増やすのは時間がかかりますが、固定費の削減は今すぐ動けます。